職場復帰可否については、個々のケースに応じて総合的な判断が必要です。
労働者の業 務遂行能力が完全に改善していないことも考慮し、職場の受け入れ制度や態勢と組み合わ せながら判断しなければなりません。
なお、判断基準の例を下記に示しますので参考とし てください。

<判断基準の例>
・労働者が十分な意欲を示している
・通勤時間帯に一人で安全に通勤ができる
・決まった勤務日、時間に就労が継続して可能である
・業務に必要な作業ができる
・作業による疲労が翌日までに十分回復する
・適切な睡眠覚醒リズムが整っている、昼間に眠気がない
・業務遂行に必要な注意力・集中力が回復している など

心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引きhttps://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000055195_00005.html

その他にも、秋山剛先生の文献からは、以下のようなことが準備性を見る際に重要と述べられています。＊評価シートはアップデートされています。（引用：精神科臨床サービス2006 「職場復帰支援の課題」）

・基本的な生活状況（睡眠や起床時刻、身体的な活動性）
・精神症状、身体症状、精神的な活動、他人との交流
・サポート状況
・業務関連（業務内容への関心や理解、職場の人間関係に関する葛藤、業務遂行能力など）
・準備状況（意欲と努力、健康管理スタッフとの面談など）

以上のようなことを全て1人の状況で、症状を抱えながら行なっていく、準備していくのは、なかなか大変なことと想像されます。そこで我々のような場所リトルプラスが支援していきます。1人で準備していくことも時には重要ですが、集団であるいはサポートスタッフとともに準備を整えていくこともまた様々な発見気づきにつながるのも事実です。

今、職場復帰でお困りの方、再発が不安な方、ぜひご相談にお越しくださればと思います。

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